2017.06.08土地 , 地盤 , 地盤改良

地盤改良工事とは?工事が必要なケースと依頼する時の注意点

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地盤改良工事とは
住宅建設地の地盤が弱かった場合、建物を安全に支えるために地盤強化の工事を行います。これを「地盤改良工事」と呼び、地盤改良工事の必要性は地盤調査によって判断されるのです。今回は、地盤改良工事の概要や工事が必要なケース、依頼する時の注意点などについてご紹介します。

 

 

地盤改良工事とは?

地盤改良工事は主に、「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3種類があります。ここでは各工法についてご紹介します。

 

1.表層改良工法

表層改良工法は、セメントで地表周辺を固める地盤改良工事のことで、地盤の軟弱な部分が地表から2mまでの浅い場合に用いられる工法です。表層部の軟弱地盤部分を掘削し、セメント系固化材を土に混ぜて強度を高めます。また、表層改良の範囲は建物の外壁面より50cm外側までとなります。

 

2.柱状改良工法

柱状改良工法は円柱状に改良した地盤によって建物を支える地盤改良工事のことで、軟弱地盤の深さが地中2~8mの場合に用いられる工法です。地中に直径60cmほどの穴をあけ、良好な地盤まで掘ります。地盤を掘る過程で水を混ぜたセメントを注入し、土に混ぜて固めて円柱状の固い地盤を築くことで強化する仕組みです。

 

3.鋼管杭工法

鋼管杭工法は、鋼管で地中から建物を支える地盤改良工事のことで、地中30mまでの地盤強化が可能です。地中深くにある固い地盤に鋼管の杭を打って、建物を安定させます。工事に掛かる日数も1~2日程度のため、短い期間で工事を終わらせたいという方にもおすすめです。また、鋼管杭工法は狭小な土地など、重機を搬入しにくい場所での工事にも適しています。

 

 

地盤改良工事が必要なケースについて

地盤改良工事が必要なケース一般的に、地盤改良工事が必要かどうかの判断は以下の2つを調査することによって判定されることが多いです。

 

1.地耐力(地面が建物を支える強さ)が30KN/㎡以下の軟弱地盤と判断された場合

 

2.敷地とその周辺が埋め立て地や盛り土で造成された土地、過去に陥没があった土地、液状化や不同沈下の可能性がある土地など、総合的な周辺情報により地盤の強化を要すると判断された場合

 

地盤調査の結果と敷地周辺に関する情報を総合的にみて、地盤改良工事が必要かどうかを決めます。昔は、地盤調査を行わなくても住宅の建築が可能でしたが、地盤の状態を確かめずに家を建てたことで不同沈下を起こし、欠陥住宅の増加が問題になりました。そのため、平成12年に「建築基準法」が改正され、「品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)」も制定されたことにより、地盤調査が不可欠となりました。品確法は、ハウスメーカーや施工業者に対して瑕疵(かし)担保期間(10年間)を義務付ける法律になります。

 

※瑕疵担保…土地や住宅の売買契約時に、欠陥があった場合に売主が買主に対して負う責任

 

 

地盤改良工事を依頼する時の注意点

依頼する時の注意点地盤改良工事を業者に依頼する場合、以下の点に注意します。

 

・工事の内容を必ず説明をしてもらい、行った工事について依頼側もしっかり把握する

・工事が済んだら、業者から地盤改良工事報告書を発行してもらう

 

特に、実際に行った地盤改良工事の内容を知っておくことが大切です。施工業者は、建築に関しての専門家ですが決して任せきりにはせず、見積もりから工事完了までの各過程においても把握するようにしましょう。

 

おわりに

地盤調査を行うことで地耐力を知り、地盤改良工事の必要性を判断しています。地盤改良工事は以前「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3つが主流でしたが、最近ではさまざまな工法が存在します。長い間、安心して生活できる家づくりのためにも地盤を良好な状態に整えましょう。

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ジャパンホームシールドは戸建住宅の地盤調査・解析、構造設計、住宅検査を手掛ける企業です。 年間10万件を超える地盤調査・解析実績は国内No.1。 住まいの安全・安心を追求し、住まいづくりに役立つ情報を発信いたします。